パソコン嫌いの女将は、インターネットをしない。
情報源は、もっぱらテレビだ。
暇人の吾輩も、お付き合いしている。

最近のテレビ放送といえば、ゲストと称するお笑い芸人やタレント達を並べての座談会が多いようだ。
A局で昨日流した事と同じテーマで、翌日はB局が流す。
出演者も司会者も異なるのだが、見ている方は同じ内容(テーマ)を見せられるので、まことにつまらない。

それでも、お笑い番組と思って見れば良いことである。
しかし、ニュース報道がお笑い番組と同様であることは、腹立たしい
昨日なのか一昨日なのかに撮影した映像を何度も流しながら、したり顔のキャスターが判り切ったことをクドクドと能たまう。

TV報道の終焉とも思える放送内容である。
早い情報、詳しい情報は、インターネットで知るのが良い。
自分の話している内容を理解していないと思えるキャスターが語る言葉は、実に空しい。
もっと勉強してから語らなければ視聴者は納得しない。
ゲスト解説者に自分の勉強会をしてもらっている..としか思えないキャスターもいる。
視聴者のほうが、耳学問にせよ、もっと知識人である。

報道するものとしての社説も持たず、Twitter等で視聴者の意見を求め、それに対して解説している報道などは、不必要なニュース報道としか思えない。

TVそのものが(TV本体の売れ行きを含めて)衰退している理由が判る。

こんな時代になっても、NHKは放送法を盾に取って受信料を徴収し続けている。
自社のCMだらけで内容の無い報道しかできないNHKに、存在意義があるのだろうか

付録(wikipedia:NHK受信料引用)
受信料の根拠
日 本放送協会が受信料を取る理由として、「いつでも、どこでも、誰にでも、確かな情報や豊かな文化を分け隔てなく伝える」という目的達成のため、また特定の 勢力や団体に左右されない独立性を担保するためとNHKは説明している。
また、NHKはその法的根拠を放送法に求めている。
NHK は放送法を根拠に、受信設備を設置した者には受信契約を結ぶ義務があるとしている。
放送法第2条において「放送」は、「公衆によつて直接受信されることを 目的とする電気通信の送信(他人の電気通信設備)を用いて行われるものを含む。」をいう。
また受信契約・受信料に関しては放送法第64条 (旧第32条)に基づく。

  • 放送法第64条(受信契約及び受信料)
    • 協会の放送を受信することのできる受信設備を設置した者は、 協会とその放送の受信についての契約をしなければならない。
      ただし、放送の受信を目的としない受信設備又はラジオ放送若しくは多重放送に限り受信 することのできる受信設備のみを設置した者については、この限りでない。
    • 協会は、あらかじめ、総務大臣の認可を受けた基準によるのでなければ、前項本文の規定により契約を締結した者から徴収する受信料を免除してはならない。
    • 協会は、第1項の契約の条項については、あらかじめ、総務大臣の認可を受けなければならない。
      これを変更しようとするときも、同様とする。
    • 協会の放送を受信し、その内容に変更を加えないで同時にその再放送をする放送は、これを協会の放送とみなして前三項の規定を適用する。
  • 放送法第70条(収支予算、事業計画及び資金計画)
    • 第64条第1項本文の規定により契約を締結した者から徴収する受信料の月額は、国会が、第1項の収支予算を承認することによつて、定める。

NHKは上記条文を根拠に条件を満たすテレビ等の受信設備を設置した者は、NHKとNHKの放送の受信についての契約を締結する義務があると説明している。
放 送法第64条第4項は「放送法等の一部を改正する法律」(平成22年12月3日 法律第65号)において新設されたみなし条項で、有線テレビジョン放送等の受信者に対する契約義務の根拠となっており、2011年(平成23年)3月1日 付の部分施行(平成23年1月14日政令第2号)時に旧第32条第4項として発効した。

受信契約・受信料
NHKは、NHKの 放送の受信についての契約(受信契約)を日本放送協会受信規約(以下、受信契約)により締結する方針を取っており、この受信規約は総務大臣の認可 を受けている。
法律上適切な手続きを取れば、他の条項によって受信契約をすることも可能である。
受信契約締結義務者は、NHKと受信契約を締結すると当該 契約に基づきNHKに対し受信料を支払う義務を負う。
ただし何らかの事情により契約が成立していなければ、契約をする義務はあっても受信料を払う義務はな い。
契約自体の成立が否定された判例としては、札幌地判の2010年(平成22年)3月19日がある。
受信契約は個人の世帯では世帯毎 に、事業所の場合は設置場所1台(部屋)毎に行うこととなっている。
契約種別については、地上波のみの受信機を対象とした「地上契約」、地上波・衛星波両 方の受信機を対象とした「衛星契約」、衛星放送のみの受信機を対象とした「特別契約」に分けられ、受信料の金額もそれぞれで異なっている。