09/26、市役所からインフルエンザワクチンの予防接種に関する知らせが届いた。
来月から年明け1月の某日まで接種を受けられる補助券である。
COVID-19のワクチンが開発され市場に出回り接種できる体制となった場合、それ以前にインフルエンザワクチンの接種を受けていたほうが良いというマスコミの報道も聞く。確かに、COVID-19とインフルエンザの両方のワクチンを接種する場合は、所定の期間を開けなければならない。しかし、そもそもCOVID-19のワクチンの開発が成功する保証は無い。また、出来立てワクチンは副作用の検証が少ない。
そんな中でインフルエンザワクチンの予防接種を受ける事は気が進まない。毎年のそれはさぼって来た。
市の注意書きにもある 「インフルエンザワクチンの予防接種はギラン・バレー症候群へのリスク」 のほうが、インフルエンザの感染よりも怖いと思うからだ。
接種と肺炎との因果関係は不明であるが、「肺炎球菌ワクチンの予防接種も5年サイクルで繰り返す必要がある」とかの事を聞きかじっている。仮にそうであれば、真面目に心配すれば、今期はインフルエンザ・肺炎球菌・COVID-19と、3種類のワクチンを接種しなければならない事になる。
ワクチンの有効率は10%とか39%とかで、完璧という事ではない。それにも関わらず、インフルエンザや肺炎球菌の予防接種が:ギラン・バレー症候群の原因となる事は医学界でも知られてる。
予防接種を受けるリスクとメリット、どちらを取るかは自身の分岐点だ。
保留している間に何れかに感染する可能性は無きにしもだが、基本的に他人と接触しないような生活を送るように努めるしかあるまい。幸いディサービスを受ける身でもなければ、カラオケ趣味も無い
来月から年明け1月の某日まで接種を受けられる補助券である。
COVID-19のワクチンが開発され市場に出回り接種できる体制となった場合、それ以前にインフルエンザワクチンの接種を受けていたほうが良いというマスコミの報道も聞く。確かに、COVID-19とインフルエンザの両方のワクチンを接種する場合は、所定の期間を開けなければならない。しかし、そもそもCOVID-19のワクチンの開発が成功する保証は無い。また、出来立てワクチンは副作用の検証が少ない。
そんな中でインフルエンザワクチンの予防接種を受ける事は気が進まない。毎年のそれはさぼって来た。
市の注意書きにもある 「インフルエンザワクチンの予防接種はギラン・バレー症候群へのリスク」 のほうが、インフルエンザの感染よりも怖いと思うからだ。
なぜ30%しか効果がなくてもインフルエンザワクチンは打つべきなのか?E - GIGAZIN俺は肺炎球菌ワクチンの予防接種を2014年12月に受け、翌2015年秋には間質性肺炎との診断を受けた。
接種と肺炎との因果関係は不明であるが、「肺炎球菌ワクチンの予防接種も5年サイクルで繰り返す必要がある」とかの事を聞きかじっている。仮にそうであれば、真面目に心配すれば、今期はインフルエンザ・肺炎球菌・COVID-19と、3種類のワクチンを接種しなければならない事になる。
ワクチンの有効率は10%とか39%とかで、完璧という事ではない。それにも関わらず、インフルエンザや肺炎球菌の予防接種が:ギラン・バレー症候群の原因となる事は医学界でも知られてる。
予防接種を受けるリスクとメリット、どちらを取るかは自身の分岐点だ。
インフルエンザ予防接種をしません! 日本のワクチンへの信頼度は世界最下位レベル|AERA dot流行するであろう型も見えないのに届いた親切(?)な市からのインフルエンザワクチンの予防接種に関する知らせであるが、当面はCOVID-19のワクチン開発の先行きが見通せるまでは保留とする。
保留している間に何れかに感染する可能性は無きにしもだが、基本的に他人と接触しないような生活を送るように努めるしかあるまい。幸いディサービスを受ける身でもなければ、カラオケ趣味も無い

- 65歳以上の成人に対する肺炎球菌ワクチン接種に関する考え方(第2版 2017-10-23)|日本感染症学会
- 肺炎球菌ワクチン ニューモバックスNP・プレベナー13|東京 トラベルクリニック
- ワクチンの接種間隔|(ワクチンの接種間隔の規定変更に関するお知らせ)厚生労働省
- 予防接種の分類(生ワクチン不活化ワクチン) | 小泉重田小児科(群馬県高崎市)
インフルエンザ予防接種1日から開始 高齢者に優先接種の方針 | 新型コロナウイルス | NHKニュース(09/29)
厚生労働省は、10月1日から定期接種の対象になっている65歳以上の高齢者などに優先してワクチンを接種し、それ以外の人は10月26日まで接種を待つよう呼びかけ
日本小児科医会では、今シーズンは13歳未満の子どもへの接種回数を、原則とされる2回から1回に減らすことも検討するよう全国の小児科医に呼びかけ